「私もいつか日本人学校で働いてみたい」

「でも、どうすれば日本人学校で働けるのかわからない」

 

こんな風に思っていらっしゃる先生はいらっしゃいませんか？

 

 

 

この記事では、日本人学校で働くための５つの方法について解説したいと思います。

 

方法①｜在外教育施設派遣制度を利用する

 

私が利用した制度はこちらです。これは教諭として各都道府県の公立学校で勤務している方を対象とした制度です。

 

応募できる条件は各市町村で異なりますが、私の勤務している都道府県では教諭として４年以上の経験が必要でした。

 

おおよその流れとしては、まず５月のゴールデンウイーク前後で各学校の管理職から、全職員に通知があります。（場合によっては、職員室内の書面での回覧だけということもありえますので注意してください）

 

希望する場合は、すぐに管理職にその旨を伝え、必要書類を準備・提出します。

 

その後、５月中旬～６月下旬にかけて、まず各都道府県での選考試験があります。試験内容は各都道府県によって異なるようです。

 

その試験に無事合格できれば、次は7月ごろに文部科学省による試験があります。

 

最終的な合否は、１２月中旬～下旬に勤務されている校長先生宛に教育委員会から通知されます。

 

合格した場合は、早ければ翌年の４月から、現在の身分を保持したまま２～３年の任期で各国の日本人学校に派遣されます。

 

 

 

方法②｜プレ派遣教師制度を利用する

 

これは、主に講師として日本国内の公立・私立学校で勤務している方を対象とした制度で、３～４年前からスタートした新しい制度です。

 

条件は以下の４点です。

（１） 派遣される年度の前年度の３月３１日までに、小学校教諭普通免許状又は中学校教諭普通免許状を取得している者であること。
（２） 原則として、国内における小学校、中学校、義務教育学校、中等教育学校の前期課程若しくは特別支援学校の小学部若しくは中学部（以下「義務教育諸学校」という。）の講師等としての勤務経験又は民間教育機関における義務教育段階の児童生徒に対する集団指導経験が概ね１年以上あること。
（３） 応募時の年齢が概ね２９歳以下であること。
（４） 心身ともに健康であり、長期間の海外生活に耐えることができる者であること。

 

派遣期間は原則２年間で、校長の許可があれば採用試験のために日本に一時帰国することも可能です。

 

処遇の面では、教諭と比べるとやはり落ちますが、特に若いうちに海外での経験を積みたいと思っている方には良いと思います。

 

参考サイト：在外教育施設プレ派遣教師の公募について　文部科学省

 

 

 

方法③｜シニア派遣教員制度を利用する

 

こちらは長年教師として勤められた後に、定年退職された方などを対象にした制度になります。

 

実はここ数年、在外教育施設派遣制度への志願者は減少傾向にあります。その課題解決を期待して創設されたのが、このシニア派遣制度です。

 

募集人数も１５０～２００名と多く、その数からも期待の高さがうかがえます。

 

応募される方の多くが、６０歳以上で管理職経験のある方も多いことから、現地でも校長や教頭といった重要なポジションで働くことを期待されることが多いようです。

 

一方で、管理職として定年退職したあとに、もう一度現場に戻って、いち教員として子供たちとともに過ごしたいという思いで応募されている方もいらっしゃいます。

 

派遣期間は、原則２年間となります。

 

知識と経験豊富で体力に自信のあるベテランの方にはうってつけの制度だと思います。

 

参考サイト：在外教育施設シニア派遣教師の公募について　文部科学省

 

 

 

方法④｜海外子女教育振興財団の教員募集制度を利用する

 

こちらは、上記のように派遣元が文部科学省ではなく「海外子女教育振興財団」という団体からの派遣になります。

 

派遣元は異なりますが、職務内容は文部科学省から派遣されている先生たちと基本的に同じです。

 

また応募資格も、

日本の教員免許を取得していること、または２０２２年３月までに取得できる見込みであること（海外子女教育振興財団HPより）

 

となっているため、比較的応募しやすいかなと思います。

 

また募集も「第１期募集」「第２期募集」と年に２回あるところもおススメできるポイントです。

 

応募資格はどちらも同じですが、「第１期募集」では募集のある学校から１校を選び応募します。（募集があれば自分の働きたい国の学校に応募できる）

 

一方で「第２期募集」ではすべての参加校の選考対象となります。（そのため勤務する学校をこちらが希望することはできません）

 

私の知っている方の中には、最初は文部科学省の在外教育施設派遣制度で働いた後、退職して今度は海外子女教育振興財団から応募して、別の日本人学校で勤務したという方もいらっしゃいました。

 

他にもこちらの制度を活用して、世界中の日本人学校を飛び回っているという強者の先生にもお会いしたこともあります。

 

参考サイト：海外子女教育振興財団　教職員雇用支援

 

 

 

方法⑤｜現地採用される

 

こちらは上記の４つとは少し異なり、これといった決まりはありません。

 

私の知る限りでは、例えば日本人学校で突然欠員が出た際に、校長先生の知り合いで教員免許のある方を現地採用枠で採用するといったケースがありました。

 

また他にも、現地の国に在住していた方が、たまたま日本人学校の校長先生の目に留まり採用に至るといったケースもありました。

 

このように現地採用では、縁故で採用が決まるケースがほとんどです。

 

普通に日本で教員しているだけではなかなか難しい面がありますが、もし日本人学校にお勤めの知人がいる場合には、話を聞いてみるのも１つかもしれません。

 

もしかすると、良いご縁があるかも・・・？

 

 

 

終わりに・・・

 

いかがだったでしょうか。

 

この記事を読んでいただいた方のお力になれれば幸いです。

 

↓↓↓↓こちらもおススメです！！

【小・中学校教員必見】僕が日本人学校で働くことをおススメする理由